家の高さ制限とは？注意すべき斜線制限との関係まで詳しく解説

家を建てるとき、どんな家にするか誰もが理想を思い描いているでしょう。しかし、自分の所有する敷地であっても、どんな建物を建てていいというわけではありません。建築にはさまざまな制限があり、高さに関することもそのひとつです。そこで、ここでは建物のデザインや大きさに影響する高さ制限について詳しく説明します。

高さ制限とは？

なんの制限もなく建物を建築していいということになると、高さがバラバラの建物が混在する街並みになってしまいます。そうなると、街の雰囲気が損なわれるとともに、住居環境が悪くなることもあるでしょう。

また、競うように高い建物ばかりになってしまうことも考えられます。それが住宅地ならば、高い建物に隣接する家の日当たりや風通しは悪くなってしまうはずです。そこで、建物を建築する際には、前面道路や隣接地の日当たりや通風を確保する目的で高さ制限が設けられています。

高さ制限といっても、どの場所でも同じように制限されるというわけではありません。戸建住宅が建ち並び、静かに暮らすことができる住環境を確保したい地域と、商業施設が集まる地域では求める街の姿も違ってきます。

そのため、用途地域や都市計画などによって高さ制限は異なり、それぞれ上限が決められているのです。

また、高さ制限は1種類ではなく、大きく分けて

という4種類があります。

そのほかには、条例で日影規制が指定されることや、都市計画によって高度地区が設定されることもあります。

今回の記事では上記の4つの高さ制限について説明しましょう。

1.低層住居専用地域の絶対高さ制限

絶対高さ制限

第1種低層住居専用地域や第2種低層住居専用地域は、そもそも低層住宅のための用途地域です。そのため

第1種低層住居専用地域

第2種低層住宅専用地域

田園住居地域

絶対高さ制限では、建物の高さが10ｍ以下または12ｍ以下に制限されます。なお、制限が10m以下になるか12m以下になるかは、都市計画でどちらに決められるかによります。

10mや12mならば、一般住宅であれば3階建てでもほとんどクリアすることのできる高さです。なお、絶対高さ制限には一定の条件を満たせば規制が緩和される制度があります。

緩和されるケース

このような場合、緩和されることがあります。

2.高さ制限のなかの斜線制限

高さ制限のなかに、斜線制限というものが3種類あります。

1.道路斜線制限

なお、斜線を引く際の角度や距離は、用途地域、容積率、道路の幅などによって変わります。

2.隣地斜線規制

境界線上に設定する、基準の高さや斜線を引く角度などは、用途地域や容積率、道路の幅などで異なるため確認が必要です。

なお、第一種低層住居専用地域と第二種低層住居専用地域、および田園住居地域の場合は、もともと建築物の高さを制限するための絶対高さの制限が設けられています。

この3つの用途地域では原則として10mまたは12m以上の建築物は建てられないため、隣地斜線制限は適用されません。

3.北側斜線制限

斜線規制のうち最後のひとつは北側斜線制限です。

ここで注意が必要な点としては、北側斜線制限は南からの日照を確保するためのものであるため、斜線は真北方向に引いて算定するということです。

つまり、敷地や建物は必ずしもどこかの方角にまっすぐ向いているわけではないため、前面道路や隣地との境界線と直角になるというわけではありません。

北側斜線制限は、住環境として良好な日当たりを保護するために定められているルールです。そのため、住居系の用途地域の中でも

の5つのみに適用されます。

用途地域を確認しよう

高さ制限があると建てられる建物の大きさはもちろん、デザインにも影響を及ぼします。

また、同じ斜線規制であっても種類によって敷地のどの部分にどれだけの大きさの建物が建てられるかが違ってくるでしょう。さらに、用途地域によっても適用される制限の数字が異なっています。

そのため、これから家を建てようと考えているならば、土地がある場所の用途地域を確認しておくことが大切です。希望するデザインや大きさで家を建てられるように、どのような高さ制限が設けられているかを把握しておきましょう。

まとめ

建物の高さは地域によって厳密に制限されており、煩わしいと感じられるかもしれません。しかし、それも日当たりや景観などを守って快適な暮らしを送るために必要なルールです。

なのできちんと建てられる高さを確認し、その範囲で気に入ったデザインの家を建築するようにしましょう。